事故対策の必要性

    事故の多くは防ぐことができたものばかりです。

    思い違い、確認不足、作業の省略などが重なって起きているケースがほとんどです。

    ほんのわずかな確認作業、基本に沿った作業手順、竣工前の測定の実施などを行うだけでも、大多数の事故は防ぐことができたと考えられます。

    太陽光発電事故の増加などからもわかるように、施工前の教育体制やメーカーの施工説明書の熟読と施工時のチェック表を使った確認など、技術者として当然行うべきことを行っていないと事故が起きやすくなります。

    また事故が起きた際の被害も、非常に大きなものとなります。

    全日電工連の第三者損害賠償制度のデータによれば、誤結線、誤接続の事故時の賠償のための給付金は自己一件当たり50万円以上になり、その総計は年で一億四千万円以上にもなります。

    中村鳳晃
    株式会社 富士電興社 代表取締役社長
    法人向け電気設備工事の世界に1987年から飛び込んだ、
    株式会社富士電興社の中村です。

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